北米の公共安全・民間市場向けに、業務用デジタル無線機や無線システムソリューションを紹介
株式会社JVCケンウッドは、3月19日（水）・20日（木）の2日間、米国・ラスベガスで開催される業務用無線通信機器やシステムの展示・商談会「IWCE 2025（International Wireless Communications Expo 2025）」（以下、「IWCE」）に出展します。
IWCEは無線通信業界で世界最大規模のイベントで、250以上の企業や団体が出展し、約5,000人の業界関係者が参加します。無線通信、公共安全、セキュリティなど、さまざまな分野の最先端の製品やソリューションを紹介しています。
今回、当社ブースでは、DMR規格をベースとした独自方式で、周波数運用効率が高く、シンプルな設営・運用を可能とする新商品のデジタルトランキングシステム※2"Trunking 2.5"をはじめ、業務用トライバンド※3対応P25デジタル無線機“Viking“シリーズのフラッグシップモデル、さらに民間市場向け業務用デジタル無線システム”NEXEDGE(R)“と連携するソリューションを展示。北米の公共安全市場から民間市場まで、幅広いユーザーのさまざまなニーズに応える業務用無線通信機器やシステムを紹介します。
※1：デジタル無線通信の国際規格「Digital Mobile Radio」。
※2：効率的なチャンネル利用を可能にする中継システム。
※3：公共安全市場で使用されるVHF、UHF、700-800MHzの3つの周波数帯域。
＜主な出展内容＞ （当社ブース番号：629）
１．【新商品】国際規格DMRをベースとした高効率なデジタルトランキングシステム"Trunking 2.5"
北米民間市場向けに2025年1月より発売を開始したデジタルトランキングシステム"Trunking 2.5"を展示します。本システムは中継器「TKR-2500」とコントローラー「KTI-2500」を主要機器として構成し、DMR規格をベースとした独自の無線通信方式で、周波数運用効率が高く、シンプルな設営・運用を可能とします。すでにテキサス州の石油採掘現場での採用が決定し、今後さらに公益事業や製造現場、物流倉庫、教育機関などでの展開を目指し
ていきます。
「TKR-2500」
２．機能拡充した公共安全市場向け業務用デジタル無線機”Viking“シリーズのフラッグシップモデル
当社のグループ会社であるEF Johnson Technologies, Inc.と共同開発している“Viking“シリーズより、北米の公共安全市場向けトライバンド対応のP25デジタル無線フラッグシップモデル「VP8000」（携帯型）と、2024年11月に発売を開始した「VM8000」（車載型）を展示します。強固で堅牢なプラットフォームに加え、トライバンドと2つのデジタル通信方式（P25/DMR）に対応していることで、幅広いエリアをカバーし、異なる通信方式のユーザーとの通信を1つのデバイスで行うことが可能となります。ソフトウェアのバージョンアップにより、通信性能や顧客のユーザビリティを向上しました。
「VM8000」
３．民間市場向け業務用デジタル無線システム”NEXEDGE(R)“と連携ソリューション
堅牢性がありながらも使いやすく、さまざまな業態の民間市場向けに多彩なラインアップをそろえた業務用デジタル無線システム”NEXEDGE(R)“の商品および連携ソリューションを展示します。NXDN(TM)※4とDMRの両方の通信プロトコルに対応する各種製品に加え、ソフトウェアベンダー各社と共同開発を進めるアプリケーションにより、業務の自動化や効率化を実現するソリューションを紹介します。
※4：民間市場向け業務用デジタル無線システムの通信プロトコル。
＜「IWCE 2025」の概要＞
名称：「IWCE 2025（International Wireless Communications Expo 2025）」
会期：2025年3月19日（水）・20日（木）
会場：Las Vegas Convention Center（米国・ネバダ州ラスベガス）
公式URL：https://iwceexpo.com/
＜商標について＞
・「Viking」は当社のグループ会社であるE.F. Johnson Company（EF Johnson Technologies, Inc.の子会社）の米国における登録商標です。
・「NEXEDGE(R)」は株式会社JVCケンウッドの登録商標です。
・「NXDNTM」はアイコム株式会社と株式会社JVCケンウッドの商標または登録商標です。
・その他、記載されている会社名、製品名は各社の商標または登録商標です。
当社プレスリリースURL：https://www.jvckenwood.com/jp/press/2025/0317-01/
本資料の内容は発表時のものです。最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
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