石野純也の記事一覧(8ページ中4ページ目)

石野純也

石野純也

ケータイライター/ジャーナリスト

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慶應義塾大学卒業後、新卒で出版社の宝島社に入社。独立後はケータイジャーナリスト/ライターとして幅広い媒体で執筆、コメントなどを行う。ケータイ業界が主な取材テーマ。

Galaxy S24シリーズ実機ハンズオン。AI全面採用で翻訳や文字起こし、画像編集機能が強化。ニアバイシェアはクイック共有に(石野純也) 画像
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Galaxy S24シリーズ実機ハンズオン。AI全面採用で翻訳や文字起こし、画像編集機能が強化。ニアバイシェアはクイック共有に(石野純也)

サムスン電子は、1月17日(現地時間)に米カリフォルニア州サンノゼで、製品紹介イベントの「Galaxy Unpacked」を開催。24年のフラッグシップモデルとなる「Galaxy S24」「Galaxy S24+」「Galaxy S24 Ultra」の3機種を発表しました。短時間ではありますが、この3モデルに触れることができたので、ここではそのレポートをお届けします。

au PAYプリペイドカードが4月に刷新。IC&NFC対応で発行手数料が必要になるも、チャージ残高からの決済手段の豊富さはau PAYが依然リード(石野純也) 画像
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au PAYプリペイドカードが4月に刷新。IC&NFC対応で発行手数料が必要になるも、チャージ残高からの決済手段の豊富さはau PAYが依然リード(石野純也)

KDDIの「au PAYプリペイドカード」が、4月にリニューアルされることが発表されました。au PAYプリペイドカードも4月からついにIC&NFC対応になります。単純に認証方法を増やしただけでなく、券面デザインを刷新し、カード情報は裏面に印字するとのこと。オンラインで使いやすいよう、au PAYアプリでバーチャルカードの発行も始めます。

ドコモがコミケ対策に本気モード、5Gの大増設で効果に期待。2023年「パケ詰まり」問題の汚名返上なるか(石野純也) 画像
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ドコモがコミケ対策に本気モード、5Gの大増設で効果に期待。2023年「パケ詰まり」問題の汚名返上なるか(石野純也)

2023年の年明けから主に都市部のパケ詰まりに悩まされ、徐々に改善を見せているドコモ。そのドコモが、12月30日から開催されるコミケを前に、会場となる東京ビッグサイトのエリア強化に乗り出しました。対策の内容を見ると、昨今の厳しい指摘を受け、ドコモが“本気モード”になってきたことがうかがえます。

2023年のベストバイスマホはPixel 8、キャリア割引で実質2万円台の高コスパ機に。買うなら12月26日までがチャンス(石野純也) 画像
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2023年のベストバイスマホはPixel 8、キャリア割引で実質2万円台の高コスパ機に。買うなら12月26日までがチャンス(石野純也)

年末恒例のベストバイ・スマホ編としてピックアップしておきたいのが、グーグル純正スマホとして人気急上昇中の「Pixel 8」です。本体がPixel 7より小型化し、手になじむようになっただけでなく、チップセットに「Tensor G3」を搭載し、パフォーマンスも底上げされています。小型化を果たしながら、バッテリー容量も「Pixel 7」比で増加しているのもポイントです。

2023年のベストバイはHUAWEI Eyewear 2。電話やオンライン会議、通知の読み上げに大活躍。おすすめはOWNDAYSとのコラボモデル(石野純也) 画像
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2023年のベストバイはHUAWEI Eyewear 2。電話やオンライン会議、通知の読み上げに大活躍。おすすめはOWNDAYSとのコラボモデル(石野純也)

年末恒例ということで、ベストバイ的なお題をいただいた筆者。あれこれ考えてみましたが、スマホを除くと今年買ったもののなかで一番おもしろいアイテムだったのはファーウェイの「HUAWEI Eyewear 2」でした。いわゆるオーディオグラスですが、完成度の高さには驚かされました。そして、本稿執筆中の今もかけています。

高額スマホ「実質24円」は今年限りか。電気通信事業法改正で割引はさらに制限の見込み(石野純也) 画像
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高額スマホ「実質24円」は今年限りか。電気通信事業法改正で割引はさらに制限の見込み(石野純也)

ソフトバンクが“実質価格”を抑えた販売方法を強化しており、話題を集めています。中でも、ハイエンドモデルとして発売されたシャオミの「Xiaomi 13T Pro」が、発売初日からいきなり実質24円になったインパクトは大きかったと思います。しかし来年からはこれまでのようなインパクトのある値引きはなくなってしまいそうです。

Apple Storeでソフトバンク契約をするとiPhoneが安く買える仕組みを解説(石野純也) 画像
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Apple Storeでソフトバンク契約をするとiPhoneが安く買える仕組みを解説(石野純也)

11月にはApple StoreのオンラインでiPhoneを購入する際、ソフトバンクの契約が可能になりました。機種変更にも対応し、支払いをPaidyの分割払いにすれば、8800円の割引を受けることができます。その仕組みを解説します。

Massive MIMOはドコモがつながらない「パケ詰まり」を解消するか。アンテナ小型化で都市部への導入が現実的に(石野純也) 画像
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Massive MIMOはドコモがつながらない「パケ詰まり」を解消するか。アンテナ小型化で都市部への導入が現実的に(石野純也)

パケ詰まり解消の一手と言われている技術が、MU(MultiUser)-MIMOやMassive MIMOと呼ばれるアンテナです。Massive MIMOとは、多素子アンテナのこと。従来は2本ないしは4本だったアンテナを大幅に増やし、一度に通信できる端末の数を増やすというのがその中身。渋谷や新宿といった、毎日が花火大会のような場所で効果が発揮されやすいと言います。

NTT法廃止めぐり通信各社トップがXで空中戦、NTT広報室も「ナンセンス」と反論。観戦のポイントを解説(石野純也) 画像
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NTT法廃止めぐり通信各社トップがXで空中戦、NTT広報室も「ナンセンス」と反論。観戦のポイントを解説(石野純也)

NTT法廃止議論に、新たな動きがありました。きっかけは、14日に楽天グループの三木谷浩史会長兼社長がXに投稿した内容。三木谷氏は、「国民の血税で作った唯一無二の光ファイバー網を完全自由な民間企業に任せるなど正気の沙汰とは思えない」と、NTTおよび議論を進めている自民党を痛烈に批判しました。

25万円の折り畳みスマホを落下破損した顛末。ドコモsmartあんしん補償でGalaxy Z Fold5が新品同様に、修理代5500円(石野純也) 画像
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25万円の折り畳みスマホを落下破損した顛末。ドコモsmartあんしん補償でGalaxy Z Fold5が新品同様に、修理代5500円(石野純也)

フォルダブルスマホの「Galaxy Z Fold5」を使い始めてから、早2か月が経ちました。いや、わずか2か月と言った方がいいかもしれません。軽量化やヒンジの小型化には満足していた筆者ですが、その軽さを十二分に味わうため、普段通りの裸運用をしていました。ところが、たった2か月でやってしましました……。まさかの落下破損です。

「ポケトーク for Business 同時通訳」ブラウザ版発表、スマホで同時通訳を実現。HUAWEI Eyewear 2との相性が抜群(石野純也) 画像
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「ポケトーク for Business 同時通訳」ブラウザ版発表、スマホで同時通訳を実現。HUAWEI Eyewear 2との相性が抜群(石野純也)

ソースネクストからスピンアウトしたポケトークは、新サービスの「ポケトーク for Business 同時通訳」のブラウザ版を発表しました。すでにサービスは開始されており、月額3300円/年額3万9600円で利用できます。for Businessのため、法人向けという位置づけではありますが、個人ユースにも対応。サブスクとしてはやや高めな印象はあるものの、払えないほどの金額ではない絶妙な価格設定になっています。

改悪の声が広がる楽天SPU、試算すると実は楽天モバイルユーザー優遇の改定だった(石野純也) 画像
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改悪の声が広がる楽天SPU、試算すると実は楽天モバイルユーザー優遇の改定だった(石野純也)

楽天グループは、12月1日からSPU(スーパーポイントアッププログラム)の“中身”を大幅に改定します。SPUとは、サービスの利用状況に応じて追加で付与されるポイントが増加する仕組みのこと。楽天市場での買い物が対象になります。楽天モバイル契約で何倍、楽天カードで何倍といった形でポイントが上乗せされていく仕組みですが、この倍率と上限ポイントが12月から変更になります。

楽天モバイルが悲願のプラチナバンド獲得。乗り越えるべき課題も山積(石野純也) 画像
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楽天モバイルが悲願のプラチナバンド獲得。乗り越えるべき課題も山積(石野純也)

楽天モバイルは、悲願だったプラチナバンドを23日に獲得しました。申請していた特定基地局開設計画が、この日に認定された格好です。周波数は700MHzで、帯域幅は上り下りそれぞれ3MHz幅。サービス開始は、24年中を目指すとしています。

NTT法めぐる論争を解説。KDDI ソフトバンク 楽天モバイルの3社が廃止反対の理由。落としどころはあるか(石野純也) 画像
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NTT法めぐる論争を解説。KDDI ソフトバンク 楽天モバイルの3社が廃止反対の理由。落としどころはあるか(石野純也)

KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの3社は、10月19日に共同で記者会見を開催。3社の社長やCEOが集い、政府与党の自民党や総務省で議論が進められている「NTT法廃止」への反対意見を表明しました。