まるで輪番制かのごとく、ドコモ、ソフトバンク、KDDIの順に、3日間連続で通信障害が発生しました。
ソフトバンクのオンライン専用ブランドLINEMOが、新料金プランの「LINEMOベストプラン」「LINEMOベストプランV」を発表しました。
ソフトバンクは、ライカカメラ社が全面監修した「Leitz Phone 3」を発表しました。同シリーズは、カメラだけでなく、筐体デザインにまでライカが手を加えているのが特徴。カメラのみを共同開発しているAQUOS Rシリーズとは、その位置づけが異なります。
SoftBankが、NVIDIAのクラウドゲーミングサービス「GeForce NOW Powered by SoftBank」の提供を3月29日に終了すると発表しました。
ソフトバンクは、12月27日から機種代金の支払いがお得になる新プログラム「新トクするサポート(バリュー)」を提供すると発表しました。これに先立ち、12月13日には従来の「新トクするサポート」を「新トクするサポート(スタンダード)」に名称変更しています。
ソフトバンクが“実質価格”を抑えた販売方法を強化しており、話題を集めています。中でも、ハイエンドモデルとして発売されたシャオミの「Xiaomi 13T Pro」が、発売初日からいきなり実質24円になったインパクトは大きかったと思います。しかし来年からはこれまでのようなインパクトのある値引きはなくなってしまいそうです。
11月にはApple StoreのオンラインでiPhoneを購入する際、ソフトバンクの契約が可能になりました。機種変更にも対応し、支払いをPaidyの分割払いにすれば、8800円の割引を受けることができます。その仕組みを解説します。
シャオミ・ジャパンが、フラッグシップスマートフォン「Xiaomi 13T Pro」を12月8日に発売します。公式オンラインストアでの価格は10万9800円。
パケ詰まり解消の一手と言われている技術が、MU(MultiUser)-MIMOやMassive MIMOと呼ばれるアンテナです。Massive MIMOとは、多素子アンテナのこと。従来は2本ないしは4本だったアンテナを大幅に増やし、一度に通信できる端末の数を増やすというのがその中身。渋谷や新宿といった、毎日が花火大会のような場所で効果が発揮されやすいと言います。
NTT法廃止議論に、新たな動きがありました。きっかけは、14日に楽天グループの三木谷浩史会長兼社長がXに投稿した内容。三木谷氏は、「国民の血税で作った唯一無二の光ファイバー網を完全自由な民間企業に任せるなど正気の沙汰とは思えない」と、NTTおよび議論を進めている自民党を痛烈に批判しました。
KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの3社は、10月19日に共同で記者会見を開催。3社の社長やCEOが集い、政府与党の自民党や総務省で議論が進められている「NTT法廃止」への反対意見を表明しました。
SoftBankは9月15日、同日から予約を開始するiPhone 15シリーズの、ソフトバンクショップ(直営店)での価格を発表しました。
SoftBankが、同社が提供する「GeForce NOW Powered by SoftBank」プレミアムプランの価格を月額1980円から月額550円に引き下げると発表しました。
KDDIとソフトバンクは、お互いの回線を“予備”として契約できる「副回線サービス」を開始しました。KDDIはソフトバンクの、ソフトバンクはauのSIMカードやeSIMプロファイルをそれぞれ提供する仕組みです。